立教大学（東京都豊島区、総長：西原廉太）は、次代を担う新しい「環境リーダー」の育成を目指し、池袋キャンパスに環境学部を開設します。文系・理系を問わず幅広く学生を募集し、これまで実績を重ねてきた本学のリベラルアーツ教育、グローバル教育、リーダーシップ教育を発展させた教育プログラムを編成します。国内外のフィールドでの学びを重視し、さまざまな専門家・関係者と対話し協働するための「つなぐ」力を育てます。
同学部の新設により、立教大学は12学部28学科10専修1コースを擁する総合大学として、文理横断教育のさらなる充実を推進します。
（添付1：環境学部）
【学部学科名称と入学定員・収容定員など】
●学部名称 ： 環境学部／College of Environmental Studies
●学科名称 ： 環境学科／Department of Environmental Studies
●学位名称 ： 学士（環境学） ／Bachelor of Arts and Sciences
●学生定員 ： 入学定員204名、収容定員816名
●基幹教員 ： 18名
●設置予定時期 ： 2026年4月
●設置場所 ： 立教大学 池袋キャンパス
【アドミッションポリシー】
●知識
環境学を学ぶうえでは、高等学校における各教科・科目について、文系・理系問わず幅広く学ぶ意思と関心を持ち、現実の課題との関連への関心を持っていることが望まれます。
●態度・姿勢
わたしたちの社会や世界各地で生起する現象や地球環境の変化に関心を持ち、それらの現象について広い視野と多角的な視点で問題を見出し、その解決に向けて取り組むことができる、意思と姿勢を持っていることが望まれます。また、様々な価値観や立場を持つ人々との協働を目指す態度であることが望まれます。
【養成する人物像】
●環境に関する基礎知識を自然科学・社会科学・人文科学の観点から幅広く身につけ、現実の課題と結びつけながら理解できる。
●自然環境を科学的に捉え、社会経済システムに関わる技術と学識をそれぞれの立場で活用できる。
●様々な関係者や異なる分野の専門家を対話を通じてつなぎ、協働の関係を構築しながら、地域社会及び国際社会に貢献できる。
●”Environmental Justice”（環境正義）の概念を理解し、環境問題の解決とサステナブル社会への変革のために行動できる。
【学びの特徴】
（添付2：環境学部_図説）
① 科学を重視した文理融合のリベラルアーツ教育
教員の半数を理系の教員で構成。科学を重視した、「環境」をメインテーマとする文理融合のリベラルアーツ教育を展開します。また、文系・理系を問わない幅広い学生を募集し、充実した基礎教育を行います。
② 「対話」と「協働」を駆使するリーダーシップを育成
立教独自のリーダーシップ教育を通して、学生一人ひとりの個性や強みを活かし、伸ばしながら、「対話」と「協働」に必要なスキル修得。GX（グリーントランスフォーメーション）やカーボンニュートラルに貢献する、次代の「環境リーダー」を育てます。
③ 「フィールド（現場）」での学びで行動的な実践力を養成
プロジェクト型演習をはじめ、国内外でのフィールドスタディ、社会と連携した体験学習などを通して、学びを深めながら、高度な実践力や課題解決力、「対話」と「協働」による”つなぐ力”などを養っていきます。
【予想される進路】
●国際機関、環境省をはじめとする官公庁、地方自治体
●国内外の環境・サステナビリティに関わるNPO、NGO
●環境問題・SDGsに積極的に取り組んでいる企業
●ネットワーク構築力やリーダーシップ力を重視する企業
●国内外の大学院進学 など
【立教大学総長 西原 廉太コメント】
（添付3：西原 廉太総長 写真）
立教大学では、2026年4月の開設を目標として、「環境学部」設置構想を進めています。
「環境学部」は文理融合型の新学部ですが、学位に「理学分野」を含めることになり、本学としては理学部に次いで二つ目の自然科学系に寄せた学部の誕生となります。今年で創立150周年を迎える立教大学は、その歴史あるリベラルアーツ教育を「Global Liberal Arts & Sciences」と表現し、人文学・社会科学・自然科学、それぞれの専門性を究めつつ、それらを越境しながら、普遍的なる真理を探究することのできる文字通りの総合大学としての性格をより明確にしていきます。新しい「環境学部」で行う教育研究活動が本学のフラッグシップとなるよう、引き続き全学を挙げて推進してまいります。
※掲載内容は設置構想中の予定であり、変更となる可能性があります。
| ▼本件に関する問い合わせ先 | |
| 立教大学総長室広報課 | |
| ： koho@rikkyo.ac.jp | |
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新しい時代の"環境リーダー"を育成 環境学部（新学部）の概要発表～2026年4月設置構想中～データ提供：大学プレスセンター
