データサイエンス百景編集部

生成AIを利用していない学生はほとんどいない？

全国大学生活協同組合連合会が2025年に行った調査によると、全国の国公立および私立大学の学部学生のうち、92.2％が「生成AIを利用したことがある」と回答している。2023年の利用率が46.7%、2024年が68.2％だったことを考えると、生成AIの普及率はここ数年ですさまじい勢いを見せている。

利用目的は「授業や研究」、「論文・レポートの作成の参考に」、「コンピュータのプログラミング、エクセルの関数作成」などさまざま。学生は、研究や学習の手助けとして生成AIを利用しているようだ。
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全国大学生活協同組合連合会　第61回学生生活実態調査　概要報告

教育機関向け生成AIサービス「ChatGPT Edu」とは？

こうした状況の中、OpenAI社は2024年5月に「ChatGPT Edu」の提供を開始した。「ChatGPT Free」が個人利用向けサービスな一方、「ChatGPT Edu」は大学・教育機関向けに提供される法人向けプランとなっており、学生や教職員が、大学など教育機関が用意したアカウントを通じて利用できる仕組みとなっている。

「ChatGPT Edu」のメリットは？

「ChatGPT Edu」を導入するメリットの一つは、大学などの教育機関全体で、生成AIを安全に活用するための環境を整えられる点にある。

「ChatGPT Edu」では、ユーザーの会話や入力したデータなど、サービス上で共有される情報がモデル学習に利用されることを防ぎながら、大学などの組織で生成AIを利用できる。また、利用者管理やアクセス制御などの組織向けセキュリティ機能を備えているため、学生や教職員が高い安全性を確保した環境で生成AIを利用することができる。

教職員がカスタマイズしたGPTを作成・配布できる

カスタマイズしたGPTを大学全体で管理・配布することができるのも、「ChatGPT Edu」のメリットだ。

例えば、教員が事前に授業のスライドや演習資料、シラバス、課題のルールなどをGPTに設定すると、学生が質問を投げかけた際にGPTが授業内容に沿った回答を返せるようになる、というものだ。職員は履修登録のシステムや奨学金の制度などの情報をGPTに設定することで、学内からの問い合わせ対応を自動化したGPTを学生に配布することもできる。

このようにカスタムGPTを大学全体で管理・配布することで、学生・教員・職員の全員が、大学独自の情報に基づいた実践的なサービスを利用できるのも「ChatGPT Edu」の魅力の一つである。

「ChatGPT Edu」を導入している大学

さまざまな大学が、生成AIを「使うかどうか」の段階から、「どのように活用するか」という段階へと移行する中、世界中の大学で「ChatGPT Edu」の導入が進んでいる。では、実際にどのような大学が導入しているのだろうか。

まず海外の例を見てみよう。カリフォルニア州立大学、オックスフォード大学、アリゾナ州立大学などの大学で「ChatGPT Edu」が導入されている。教育・研究・大学運営を支えるAI基盤として、授業やレポート作成の支援、GPTのカスタム・共有、文献整理やデータ分析など、さまざまな用途での活用が期待されている。

国内では、2025年4月に滋賀大学が国内で初めて「ChatGPT Edu」を導入した。その後、新潟大学や近畿大学、千葉工業大学、名古屋工業大学、北里大学などでも導入され、大学全体で生成AIを活用する動きはますます広がっている。

近畿大学では、2025年12月に「ChatGPT Edu」を活用した「近大ハッカソン2025（※）」を開催した。これは、学生が「ChatGPT Edu」を活用しながら課題解決やアイデア創出に取り組む実践的なイベントであり、このような取り組みからも大学における生成AIの活用は、「使うかどうか」ではなく「どのように活用するか」を重視する段階へと移行していることがうかがえる。
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Kindai Picks

※ハッカソン：「ハック（開発・創造）」と「マラソン（長時間取り組むこと）」を組み合わせた造語。エンジニアやデザイナー、企画担当者などがチームを組み、限られた時間の中で新しいサービスやシステム、アプリなどを開発するイベントのことを指す。

教育機関向け生成AIは「ChatGPT Edu」だけではない

ここまで「ChatGPT Edu」を紹介したが、教育機関向けの生成AIは「ChatGPT Edu」だけではない。

Googleは2025年に「Google AI Pro for Education」を発表した。これは、「Google Workspace for Education」の有料拡張機能であり、GeminiをはじめとするGoogleの生成AI機能を教育現場で活用できるサービスである。すでに「Google Workspace for Education」を導入していた立教大学や日本大学では、2026年に入ってから、専任教職員の業務効率化や、より高度な教育・研究の展開などを目的として、専任教職員などを対象に「Google AI Pro for Education」の導入を開始した。

また、Microsoftが提供するAIアシスタントの「Microsoft 365 Copilot」は、教育機関向けプラットフォーム「Microsoft 365 Education」でも利用できる。そのため「Microsoft 365 Education」を導入している教育機関では、Teamsの講義資料やOneDriveの教材、Outlookのメールなど、利用者がアクセス権を持つMicrosoft 365内のデータを横断的に参照し、それらの情報に基づいた回答や資料作成の支援を受けることが可能だ。

このように、OpenAI社だけでなくGoogleやMicrosoftも教育機関向けの生成AIサービスを展開しており、大学における生成AIの活用は今後さらに広がっていくと考えられる。

Text by データサイエンス百景編集部／Illustration by アーモンド1000 / PIXTA